教育情報の公開
学校教育法施行規則等の一部を改正する省令（平成22年文部科学省令第15号）に基づき、東京通信大学の教育研究活動等の情報を公表しています。
（2024年06月現在）
教育研究上の目的・理念
建学の理念
学校法人 日本教育財団の理念は「創造力」と「豊かな人間性」を教育の根幹とした「人間教育」である。この理念のもと、自立した人格を育て、学ぶ意欲を持つ学生に応えるべく、職業人としての遂行能力を獲得させる知識教育や技術教育を提供し、各業界で活躍できる人材の育成に努めてきた。また、知識教育や技術教育もさることながら、市民的・職業的活動に参加して自らの在り方を自省し調整できる知のあり方を重視した教育基盤を提供し続けてきた。
本法人は、これまで注力してきた実践知を重視した専門人材養成に加えて、学術的な知見や識見を具備し高度な職業実践のための問題発見能力・解決能力を備えた人材育成の環境を、広く社会に開かれた形で提供することを企図して、通信制大学である「東京通信大学」を2018年4月に建学する。
| 目的・理念 | 教育理念・3つのポリシー |
|---|---|
| 学則 | 学則 |
教育研究上の基本組織
| 大学組織 | 組織図 |
|---|---|
| 学部・学科名 | 情報マネジメント学部情報マネジメント学科 |
教員に関する情報
| 専任教員数 |
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|---|---|
| 教員一覧 | 教員紹介 |
入学者・学生に関する情報
| 入学者受け入れの方針 （アドミッション・ポリシー） |
情報マネジメント学部 |
|---|---|
| 入学定員・収容定員 |
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| 入学者数 |
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| 卒業・進路状況 | 卒業者の数、進学及び就職等の状況 |
授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画
| 教育課程編成・実施の方針 （カリキュラム・ポリシー） |
情報マネジメント学部 |
|---|---|
| シラバス | シラバス検索 |
| 科目一覧 | 開講科目一覧 |
| 実務経験のある教員等による授業科目 | 実務経験のある教員等による授業科目 |
学修の成果に係る評価及び卒業認定の基準
| 卒業要件・成績評価基準 | 学則 |
|---|---|
| GPAの活用 | GPAの活用および算出方法 |
| 学位授与の方針 （ディプロマ・ポリシー） |
情報マネジメント学部 |
校舎等の施設
| キャンパス |
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授業料、入学料等
| 正科生 学納金 |
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|---|---|
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＜内訳＞
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学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援
| 学生サポート | 学びの環境・サポート |
|---|
その他の情報
| 財務情報 | 財務情報 |
|---|---|
| 事業報告書 | 事業報告書 |
| 役員等名簿 | 役員等名簿 |
| 設置計画履行状況報告書 | 2023年度 設置計画履行状況報告書 |
| 自己点検評価 | 自己点検評価 |
| 高等教育の修学支援新制度 機関要件の確認更新申請書 | |
| 社会福祉士、精神保健福祉士教育課程に関する情報公開 | 社会福祉士、精神保健福祉士教育課程に関する情報公開 |
| 数理・データサイエンス・AI教育プログラム 認定制度申請書 |
数理・データサイエンス・AI教育プログラム |
| 校舎等の耐震化率 | 学校施設は「建築物の耐震改修の促進に関する法律（平成七年法律第百二十三号）」により、所有者に耐震診断及び耐震改修の努力義務が課されるとともに、大学は学校教育法（昭和二十二年法律第二十六号）及び同法施行規則（昭和二十二年文部科学省令第十一号）により学生の教育研究環境を含めた教育研究活動等についての情報を公表することが求められています。 本学校法人のすべての建物が新耐震基準の定められた1981年7月1日以降に建築された建物です（2023年4月1日現在）。 そのため、日本私立学校振興・共済事業の「私立学校校舎等実態調査」に基づき耐震化率を算出すると100%です |
| その他の情報 | 学校法人サイト |