経済学とは、人間の共同生活の基礎を為す財・サービスとそれに形成される人と人との社会関係を学ぶ学問である。そのための「基本的な専門知識と理論の枠組みを理解できる」ようになることがこの授業の目的である。この授業では、経済全般の必要な基本的な知識を学ぶことを中心とするが、それに伴う基礎的な経済用語の解説も随時行っていく。また、経済に関する考え方、財政・金融という市場メカニズム、そして話題となっている国際化の問題などについても学ぶ。
１）マクロ経済とミクロ経済の基本的な知識について学ぶ。
２）市場経済の動向、金融政策について基本を学ぶ。
３）外国為替の仕組み、グローバル社会での国際経済について学ぶ。

本科目は一人前の社会人として最低限求められるビジネスマナーについての理解を深めることが目的となる。特に、学生が社会人としての経験を積む機会となるインターンシップを一例にして、ビジネスシーンにおける心構えとマナーを身につけることを目標とする。
講義を通じてビジネスマナーの意味を理解し、現場で必要とされるビジネスマナーの知識と実践できるスキルを身につける。
１）学校と一般社会の違いを理解し、社会人としてのマナーを知る。
２）身だしなみなどの具体的なビジネスマナーを、映像を通じて理解する。授業期間を通し実践できるように練習して体得する。
３）組織の構成員としての振る舞いを理解する。

予算制度、財政政策の効果、財政運営、公債、課税の効率性・公平性、公共財、社会保障、地方財政、公共選択など、ERE〔経済学検定試験〕の対象となる財政学の内容の全般を扱う。
財政の制度や現状を説明した上で、財政の経済理論を解説する。日本の財政が直面する累積赤字の問題、社会保障と税の一体改革、公共事業の効果・あり方、アベノミクスなど、財政学に関連する話題も紹介し、財政への関心を高めてもらう。財政の制度や現状を知った上で、財政の経済理論を習得し、分析力を養う。
１）予算に集約される政府の経済活動についての体系的な理解
２）財政運営、税制改革、公債の累積についての様々な議論に対する判断能力の獲得
３）予算、税制、公債などについて、時事問題をも含めた幅広い知識の吸収

ビジネス文書には、一定の型や特有の言い回しがあり、それを習得することによって、ビジネスで使われる基本的な文書が書けるようになる。
１）正しい用語やビジネス文書の特徴を理解できる。
２）わかりやすい文章かつ礼儀をわきまえた文章が書ける。
３）慣用語が使える。

実務に役立つ文書の作成全般の知識が身に付き、実際に正しく理解し使えるようになる。
１）ビジネス文書の特徴を理解できる。
２）かつ礼儀をわきまえた文章が書ける。
３）社内文書・社外文書の違い、文書の取り扱いについて理解できる。

実社会におけるさまざまなデータを分析し、社会の一部としての標本データから社会全体としての母集団の特性を推論するための方法である推測統計学の基本的な考え方について学ぶ。その際に、推測統計学の基礎をなす確率論についても学ぶ。
１）推測統計学とはなにか、どのようなビジネス領域に用いられているのか学ぶ。
２）確率論の基礎的な用語、基礎的な概念について理解する。
３）標本データを用いて、母集団の特性について推定する方法を理解する。

実社会におけるさまざまなデータを分析し、社会の一部としての標本データから社会全体としての母集団の特性を推論するための方法である推測統計学の基本的な考え方について学ぶ。その際に、推測統計学の基礎をなす確率論についても学ぶ。
１）推測統計学、とくに統計的検定とはなにか、どのようなビジネス領域に用いられているのか学ぶ。
２）統計的検定に関わるいろいろな手法の、基礎的な概念について理解する。
３）標本データを用いて、さまざまな統計手法についての計算方法を理解する。

21世紀の経済社会が置かれている状況と課題とを確認し、何を基軸にしてどのような経済社会を構想したらよいのかを考えていく。とくに生産と消費のグローバル化が進展し、そこで席捲している新自由主義によってもたらされている貧困、格差、テロリズム、地域社会の崩壊、資源と環境の危機を中心に分析をおこない、新たな経済社会を構築することを具体的なテーマに即して論じる。グローバル・エコノミーと地域バンキング、雇用と労働世界、消費社会、福祉国家、教育システム、エコ・エコノミー等を順次にとりあげ、時代の指針を示していくことを試みる。

消費組合運動は現今の世界が直面している資源環境問題の解決に向かって今後かなり有効な役割を果たす可能性を秘めている。とりわけ経済先進諸国の過剰な消費について、消費者が主体的に反省する契機を蔵しているからである。だがその可能性を実現するためには多くの克服すべき困難がある。それを過去に展開された日欧の消費組合の運動やそれを支えてきた歴史を通じて理解し、解決策を模索し、新たな消費のアソシエーションを構築していく経路を見つけていく。

経営とは、「組織、手順、利益を考えて事業を行なうこと、またそのための仕組み。」（旺文社　国語辞典）である。そして、経営学とは、「社会システムを中心とする環境のなかで企業がいかに運営されているか」を解明する学問である。この授業では、企業経営における基本的な知識を学ぶことを中心とするが、それに伴う基礎的な経営用語の解説も随時行なっていく。また、経営に関する考え方や理論、そして国際化の問題などについても学ぶ。
１）企業のマネジメント活動、経営組織の基本的な知識について学ぶ。
２）経営理念、経営目標、そして社会的責任について基本を学ぶ。
３）経営戦略とその事例の紹介、国際化について学ぶ。

会計学とは、経済主体（企業・政府・家計など）が行なう財産や債務、また年間の損益などに関する行為を記帳、伝達することである。つまり、会計学を学ぶことは、経済主体の財産や債務、年間の損益などを把握することができる。この授業では、その会計理論の基礎知識を体系的に学習し、また会計実務の基本についても学ぶ。
１）会計の基礎と基本について学ぶ。
２）会計実務につながる企業会計の原則を学ぶ。
３）会計に関する基本的な専門用語を学ぶ。

人材マネジメントの目的は、人材を効果的・効率的に確保し、育成し、活用し、処遇し、維持することによって、組織的、個人的ならびに社会的ニーズと満足を最大限に充足することにある。この目的を達成するために、さまざまな人事施策が企画され運用されている。本科目では、特に講義を通じて以下の点について理解を深めていく。
１）人材とは何か、それをマネジメントするとはどういうことなのかを理解する。
２）人材マネジメントの目的を達成するための様々な人事施策について理解する。
３）人材マネジメントにかかわる様々な取り組みについて理解する。

行政とは何か、そして行政法とは何か、どのような原則が導かれるのかという基本的なところから始め、法律が行政を通じて政策目的を具体的に実現してゆくプロセスと、そこにおける特殊な法的現象を考えていく。
１）行政とは何かを知り、行政法の理念、行政機関、関連諸法などについて理解する。
２）行政が法律を執行する過程を探求することで、行政法の基本的性質や理論構造を身につける。
３）行政に関する判例を読み解き、論点、原告、被告の主張、裁判所の判決やそれを巡る学説を理解する。

行政法の中でも訴訟に関する諸問題を検討するのが目的である。とりわけ行政訴訟と国家賠償について学習する。その中で、国家賠償に関する問題は、公害問題をはじめ様々な重要な要素を秘めている。これらの訴訟問題を判例を紐解き論点を整理して正しい理解を求めていくこととなる。
１）行政訴訟について、制度、内容、具体的な訴訟について、論点と判例を用いながら理解する。
２）国家賠償について、判例と学説を理解する。さらに、具体的な事案から学説の立場の違いを理解する。
３）行政救済について、望ましい解決策を理解する。

簿記とは、実務的な会計処理（お金や物の出入りの記録）であるが、企業の日々の取引から作成する貸借対照表や損益計算書の習得を目的としている。この授業では、一般的な簿記である「複式の商業簿記」を取り上げ、簿記に関する基礎的な知識を体系的に学習し、また経理の実務についても学ぶ。
１）簿記の基礎と基本について学ぶ。
２）経理の実務に関する基本を学ぶ。
３）簿記に関する基本的な専門用語を学ぶ。

この授業では、職種に関わらずビジネスにおいて、また日常において必須の経理知識と会計思考を身につけることを学ぶ。そして、基本的な商業簿記を習得し、経理関連に関わる実務的な事務処理の業務に応用できることを目指す。授業においては、商業簿記全般の必要な基本的な知識と一部、初歩的な工業簿記も学ぶが、同時にその基礎的な用語解説も随時行なっていく。なお、日商簿記３級の検定試験対策としても有用である。
１）簿記の基本について学ぶ。
２）経理の実務に関する基本を学ぶ。
３）簿記に関する専門用語を学ぶ。

財務会計概論は、将来企業の経理業務につく人ばかりでなく、多くの学生に生活を賢く生きるためには必要な科目になっている。会計の知識だけではなく、本を読む力やプレゼンテーション能力も向上させられるように意識して進める。
１）日商簿記検定3級やビジネス会計検定3級を目指す基本的知識を理解する。
２）財務会計関連の雑誌論文の輪読および文献の検索ができるようになる。
３）有価証券報告書を用いての財務分析の基本的な側面を理解する。

財務会計が対象とする企業会計は、企業の外部向けの報告のための会計（財務会計）と、企業の内部向けの報告のための会計（管理会計）に大別される。本講義では前者、企業を取り巻くステークホルダー（利害関係者。特に株主や債権者を中心とする）に対する会計情報の開示について学習する。 財務会計といえば、すぐに簿記や財務諸表の作成のための計算を思い浮かべがちであるが、現実の場面での会計知識は、広く経済社会のあらゆるところで活用されている。そこで本講義では、広い観点から会計の役割について学ぶ。
１）財務会計の本質的内容について学び、財務諸表が読める能力を学習する。
２）広い観点から会計の役割について学ぶ。
３）実践の場面で使える会計知識を学び、広く経済社会のあらゆる業種における財務会計の適応能力を養う。

企業会計は、企業外部の利害関係者に加え、企業内部の利害関係者にも会計情報（経営管理に役立つ会計情報）を提供する必要がある。そのための会計が「管理会計」と言われる学問である。つまり、管理会計とは、企業内部の経営管理者に経営に有用な情報を必要に応じて作成し、報告する会計である。この授業では、企業経営（management）に役立つ内部会計（accounting）の基本を学習する。
企業内部の経営管理者に経営に有用な情報を作成、報告する会計について学ぶ。
１）企業会計としての管理会計とは何かについて学ぶ。
２）企業経営（management）に役立つ内部会計（accounting）の基本を学ぶ。
３）管理会計に関する専門用語を学ぶ。

企業・団体において1週間の業務に参加し、実際の企業活動もしくはそれに近い状況を体験する。この体験を通じて実践的な知識とスキルとともに、チームの一員としてどのようにふるまえばよいかを身につける。なお、実習に先立ってマナー講座を受講して社会人としてのスキルを学ぶ。また、実習後には体験したことをレポートとしてまとめる。
１）企業・団体で働くためのスキルを獲得する。
２）企業・団体で働く体験を通じて社会における労働の意味を認識する。
３）体験の記録を作成することで自分の考えを伝えるスキルを獲得する。

企業・団体において2週間の業務に参加して、実業務や実際のプロジェクトを体験する。実践的な課題に取り組むことで具体的な働くことのイメージを獲得することを目的とする。実習に先立って社会人としてのマナーとスキルを学ぶ。実習参加後に自らの体験のレポートに加えてプレゼンテーションを作成し、他の受講生とシェアすることで学びを深める。
１）企業・団体で働くための汎用的なスキルを獲得する。
２）企業・団体で働く体験を通じて社会における労働の意味と自らが働く意義を考察する。
３）体験の記録を作成することで自らの考えをまとめ、人に伝えるスキルを獲得する。

労働法は、雇用関係法、労働市場法、労使関係法から成っている。本講義は、使用者と労働者の権利義務関係を取り決める労働契約の意義と性格。労働契約の内容を規制する労働基準法や労働契約法等の個別的な労働関係に関する法律の機能と内容。使用者が作成する就業規則の法的性格と機能及び労働組合と使用者が締結する労働協約の法的性格と機能に焦点を当てながら、職場における男女間および正規非正規間の雇用や労働条件の格差･差別の問題や障害者の雇用問題および特に正社員につき深刻化しつつある過労死や過労自殺などの問題を論じる。講義では、主に総則的な部分を理解することを目的としているため、労働法実務の全般的領域をカバーしてはいない。むしろ、労働法上の問題がどのように具体的に展開しているのかに注目し学習することとなる。
１）社会で人が人らしく働きキャリアを形成していくために必要な知識の習得を目標とする。
２）労働法の基礎概念、労働契約の締結、内容の決定、変更、終了の基礎理論及び労働契約上の権利義務、懲戒、人事異動、賃金、労働時間・年休の基礎理論を理解する。
３）法律実務、企業法務、労働組合実務や具体的な労働裁判の実例を具体的問題に応用できる。

企業による生産活動がなければ、生活は成り立たない。企業が効率的に生産活動を行うためには、出資者、経営者、債権者といった様々な利害関係人が協力しなければならない。どういう協力関係を築くかは企業によって様々であり、利害関係人の交渉によって決まる。会社は企業に関連する利害関係人の交渉の場であり、会社をめぐる利害関係人の利害調整を行うのが会社法である。本講義では、会社法のうち、主に企業統治（コーポレート・ガバナンス）に関する基礎的理解を習得することを目的とする。また、会社の事業活動が適切に行われるように、いかなる仕組みが作り上げられているのかを検討し、決算手続きでは、事業活動の成果を適切に評価するための仕組みを検討する。株主や債権者といった資金の出し手、拠出された資金を利用して事業を行う経営者など、会社を取り巻く利害関係人の利害調整が求められる。これらを含めた企業について会社法を用いて解決すべき課題について学んでいく。
１）企業とは何か、事業を行う際に会社という形態を採用する意義について理解する。
２）会社が現代社会においてどのように働き、どのような問題を抱えているかを学ぶ。
３）会社制度や企業の規制の基本部分の理解・重要条文の趣旨の理解をする。

情報技術（IT）は、私たちの日常生活やビジネスに大きな変化をもたらしている。この科目では、ITの進歩が産業、社会経済にどのような影響をもたらしているのかを理解するため、ITの進歩に加えて、IT産業、ITビジネスとしてのコンピュータ・ビジネス、ソフトウェア・ビジネス、インターネット・ビジネスの変遷について学ぶ。
１）情報技術（IT）の進化（ハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク）
２）コンピュータ・ビジネスの変遷
３）ソフトウェア・ビジネスの変遷
４）インターネット・ビジネスの変遷

ベンチャー企業は、社会にイノベーションをもたらすと同時に、雇用を創出するという社会的役割を持っており、社会経済の活性化には不可欠な存在である。本講義では、事例を取り上げながら、ベンチャー企業の特徴、起業と会社経営に必要な基本的な知識、ベンチャー企業のリスクとその回避策などについて解説する。
１）ベンチャー企業の特徴と社会的役割
２）起業と会社経営に必要な知識（株式会社の仕組み、資金調達方法、組織構築とHRM、資本政策）
３）事例（Apple、Amazon.com）

社会において、人間は個人ではなく組織として活動することが基本となる。この科目では、組織において人間がどのように行動するのか、望ましい成果を得るためにどのように行動に働きかけていくかを学ぶ。特に講義を通じて以下の点について理解を深めていく。
１）組織における人間行動の特徴とそれに働きかけることの意義を理解する。
２）組織における人間行動に影響を与える要素を理解する。
３）組織と動機づけ理論との関係について理解する。

社会において、人間は個人ではなく組織として活動することが基本となる。この科目では、人間行動に対する理解と、集団及び組織との関係について学ぶ。特に講義を通じて以下の点について理解を深めていく。
１）人間に対するものの見方について学び、それがマネジメントに与える影響について理解する。
２）集団と集団に属する人間行動との関係を理解する。
３）組織と組織に属する人間行動との関係を理解する。

マーケティング活動は、消費者や企業等が必要とするモノ・サービスを生産・供給することによって市場を創造する活動であり、社会に必要不可欠な活動である。本科目ではマーケティングの基本的な用語、消費者市場とビジネス市場のそれぞれの特徴、市場の細分化、ターゲット市場の決定、ポジショニングについて学ぶ。
１）マーケティングの定義と基本的な用語
２）顧客価値、顧客満足、顧客ロイヤルティ
３）消費者市場とビジネス市場の特徴
４）マーケティングのSTP（セグメンテーション、ターゲティング、ポジショニング）

マーケティング活動は、消費者や企業等が必要とするモノ・サービスを生産・供給することによって市場を創造する活動であり、社会に必要不可欠な活動である。この科目では「マーケティング概論I」を学んだ学生を対象にして、マーケティング・ミックスの4 つのP（製品、価格、流通経路、プロモーション）を中心にマーケティングの実践について理解する。
１）商品戦略と価格戦略
２）流通チャネルと物流マネジメント
３）マーケティング・コミュニケーション
４）広告・販売促進・広報・人的販売
５）ダイレクト・マーケティング

企業は、起業から成長、成熟を経て衰退、そして退出のサイクルを辿る。10年前にトップ企業であった企業が、今日もトップであり続けることは難しい。本科目では、日々変化する市場環境の中で、競争優位を構築するために必要な経営戦略について、理論と実践の両面を具体的な事例を通じて学ぶ。
１）経営戦略の策定プロセス
２）経営戦略策定のための分析ツール
３）ポジショニング論、資源ベース論、ビジネス・ゲーム論、そのたの経営戦略論
４）ビジネスモデルとビジネスモデル分析
５）イノベーションとブルーオーシャン戦略

企業・組織の経営を行うにあたって、置かれている環境・状況や企業活動から生み出される様々な情報がある。これを、IT・統計学を用いて分析することは経営において必須の能力である。
この講義では、経営の意思決定に利用されているビジネスデータ分析技術について学ぶ。また、インターネットで入手できる現実のデータを入手し、分析と解釈を行うことを通じて実践的なデータの活用能力を涵養する。
ビジネスデータ分析には、統計的な分析の手法はもとより分析の対象であるビジネスデータについても理解が必要であるので、履修の前提とはしないが、会計学、経営学、基礎統計などの講義を履修していることを推奨する。

この講義では、「ビジネスデータ分析I」に引き続き、ビジネスデータを統計的に分析することで、経営に有用な示唆を得られるような知識と技術の習得を目指す。
ビジネスデータ分析にはビジネスデータそのものの理解に加えて統計的分析の知識が必要である。講義に利用するソフトウェアなど連続性の観点からも、「ビジネスデータ分析I」を修了した学生が履修することを推奨する。

コンピュータのソフトやネット上の記事や音楽、画像、動画などのデジタル・コンテンツは、容易にコピーできるだけでなく、インターネットを通じて世界中に転送できる。本科目では、具体的事例を題材にして、こうした情報財の特徴や情報財の経済原理、情報財を扱う企業の経営戦略などについて学ぶ。なお、後続科目の「情報ビジネス論II」を続けて履修することが望ましい。
１）情報財の定義とその特徴
２）情報財の価格戦略
３）スイッチング・コストとロックイン

コンピュータのソフトやネット上の記事や音楽、画像、動画などの情報財は、容易にコピーできるだけでなく、インターネットを通じて世界中に転送できる。本科目では、具体的事例を題材にして、情報財特有のネットワーク効果、プラットフォーム・ビジネス、標準化問題、情報財を守る仕組みとして特許と著作権などについて学ぶ。なお、前提科目である「情報ビジネス論I」の単位を取得してから履修すること。
１）ネットワーク効果（ネットワーク外部性）
２）プラットフォーム・ビジネスとその戦略
３）標準化戦争

リーダーシップ論という科目では組織における人間行動の理解を深めることが目的となる。私たちが組織で働くとき、私たちはどのような場合にどのような反応をし、どのような行動をするのだろうか。マネジメントする側にたったとすれば、どのようにしたら働く側から望む行動を引き出せるのだろうか。講義を通じてこれらについて理解を深めていく。
１）リーダーとは何か、なぜリーダーシップが求められるのかを知る。
２）リーダーの人物像に関する理論とその発展を知る。

リーダーシップ論という科目では組織における人間行動の理解を深めることが目的となる。私たちが組織で働くとき、私たちはどのような場合にどのような反応をし、どのような行動をするのだろうか。マネジメントする側にたったとすれば、どのようにしたら働く側から望む行動を引き出せるのだろうか。講義及びディスカッションを行いながらこれらについて理解を深めていく。
１）組織における個人とチームに対するリーダーとしての働きかけに関する理論を知る。
２）社会の変遷に伴うリーダー像の変化を理解し、求められるリーダー像を議論する。

ある目的を達成するために結成された組織をプロジェクトと呼ぶ。プロジェクトが目標を達成するためには、組織活動を計画的に実施する必要がある。そこで、組織活動を計画的に実施する方法であるマネジメントシステムについて理解し、プロジェクトを推進し目的を達成できるようになる。
１）プロジェクトマネジメントの意義を理解する。
２）プロジェクトマネジメントの実施方法を理解する。
３）プロジェクトマネジメントで活用される各種のツールについて理解する。

社会における活動は基本的にチームで行われるため、メンバーの協働をいかにして組織化していくかが経営組織のテーマである。本講義では、近代組織論、コンティンジェンシー理論、組織的知識創造などの理論を取り上げ、組織の作り方の類型や、目的に応じた組織の特徴を学ぶ。
１）社会における組織の必要性と特徴を理解する。
２）組織の類型と環境にあわせた組織の変化の理論を理解する。
３）組織として成果を上げるために求められる取り組みを理解する。
４）現代の特徴的な業態の組織の特徴を理解する。

この授業では、小売業、卸売業など流通業の業務に沿った「基本的な専門知識と理論の枠組みを理解できる」ようになる勉学を目的としている。また、流通業全般において、店舗経営の運営のための基本的な仕組み、販売員としての基礎的な知識の習得、販売業務に活かすことのできる学習内容となる。授業においては、経営全般の必要な基本的な知識も学ぶが、同時に基礎的な流通用語の解説も随時行なっていく。
１）小売業の基本的な役割、店舗形態の知識について学ぶ。
２）マーチャンダイジング（販売管理など）、ストアオペレーションについて基本を学ぶ。
３）マーケティング、経営管理、人間関係などについて学ぶ。

経営学の発展的な知識について学んでいく、特に企業の国際化に関連した内容を中心に学習する。ビジネスのグローバル化に伴う国際理解力、企業の進展に伴う国際応用力の修得を目指す。また、国際経営を体系的に学ぶことにより、ビジネスに関わる必要な専門的知識や経営文化も学ぶ。なお、授業では、国際経営に関する考え方や理論、そして、企業の国際化に伴う課題などについても取り上げる。
１）国際経営に関する基礎的、専門的な知識を学ぶ。
２）国際化に伴う経営制度やビジネス行動を学ぶ。
３）異文化の理解とその社会文化的な背景について学ぶ。